藤村の超独白

ネット時代のビジネス変化を見通す地図――書評『ネット未来地図』

佐々木俊尚著 『ネット未来地図』 （文藝春秋刊）は、気鋭のジャーナリストがインターネットの上で起きている地殻変動を取材、要約するものです。特に（ネット）ビジネスにおける変化の到来を、ヴィヴィッドに伝えるものと言えます。

本書は、「20の論点」から構成されています。
サブタイトルにも「ポスト・グーグル時代」とあるように、多くのネット啓蒙書が、Googleやmixiなどの絶大な影響力を語るところで終わっているのに対し、本書ではそこから始まり、それ以降（＝「ポスト・グーグル時代」）を迅速に解説しているのが、最大の魅力です。

では、ポスト・グーグル時代には、どのようなネットビジネスの変化が到来しているのでしょうか? 本書の「20の論点」を挙げるだけでも、感触を得ることができるかもしれません。

1. amazon　　アマゾンが日本のオンラインショッピングを制覇する
2. Recommendation　　お勧め（レコメンデーション）とソーシャル（人間関係）が融合していく
3. 行動ターゲティング　　行動分析型広告は加熱し、ついには危うい局面へ
4. 仮想通貨　　電子マネーはリアル社会をバーチャルに引きずり込む
5. Google　　グーグル vs. マイクロソフト 覇権争いの最終決着
6. Platform　　携帯電話キャリアは周辺ビジネスを食い荒らしていく
7. Venture　　日本のネットベンチャーの世代交代が加速する
8. Monetize　　ウェブ2.0で本当に金を儲ける方法
9. YouTube　　ユーチューブは「ネタ視聴」というパンドラの箱を開いた
10. 動画　　動画と広告をマッチングするビジネスの台頭
11. TV　　日本のテレビビジネスはまもなく崩壊する
12. 番組ネット配信　　NHKが通信と放送の壁をぶち壊す
13. 雑誌　　雑誌とインターネットはマジックミドルで戦う
14. 新聞　　新聞は非営利事業として生き残るしかない
15. Second Life　　セカンドライフバブルの崩壊する時
16. ネット下流　　携帯電話インターネット層は新たな「下流」の出現
17. Twitter　　「つながり」に純化するコミュニケーションの登場
18. Respect　　「リスペクト」が無料経済を収益化する
19. リアル世界　　検索テクノロジーが人々の暮らしを覆い尽くす
20. Wikinomics　　集合知ウィキノミクスが新たな産業を生み出す

どうでしょうか? こんなにたくさん掲げられては、インターネットからいささかでも距離を置いたところにいる読者には、読む前から“満腹感”で一杯になってしまうかもしれません。

しかし、懸念には及びません。

本書は、文春新書の中の1冊として企画されたもの。ボリュームはコンパクト。さらに、就職活動中の学生、そして現場のビジネスパーソン、さらには経営者に至るまで、インターネット時代を背景にビジネスに思いを馳せる人々に読みこなせるように記述されています。

さらに言えば、「ネット」の語を冠してはいるものの、「携帯電話キャリア」、「日本のテレビビジネス」、「雑誌（ビジネス）」、そして「新聞（ビジネス）」の近未来を刺激的に占っているところは、「ビジネス未来地図」と表題するほうが相応しいかもしれません。

繰り返しになりますが、ことビジネスに思いを馳せる人々であれば、一読してソンのない格好の「地図」と言えます。

※ この投稿は、ITmedia エグゼクティブ「みんなのミニ書評」にも若干の表現を変えて掲載しているものです。

消費行動の変化を大局的に整理―書評『大衆化するIT消費』

野村総合研究所（NRI）が実施する大規模な調査に「NRI生活者1万人アンケート調査」があります。

本書は、調査結果が示す、インターネットがもたらす消費生活の変化を、わかりやすく整理し、独特の仮説を提示するものです。

本書がユニークなのは、なによりもかつてないほど大規模な実査をベースにしたものであること。

また、民間調査であることも含め、商品やサービスの販売を念頭に置く企業側にとり、指標となる設問が多いことも挙げられます。

 

さて、本書が提示する仮説の骨格は、下記の「ブロードバンド化で生まれた10の消費スタイル」です。

1. マルチウィンドウ消費
2. アラート消費
3. テイスティング消費
4. オーダーメード消費
5. ロングテール消費
6. スパイク消費
7. スカイロケット消費
8. 一点豪華消費
9. 使い回し消費
10. 自己責任消費

 

本書執筆陣は、これらIT（インターネットとそのブロードバンドサービスの普及）が寄与する特徴的な諸費スタイルを、4つの座標軸に配置して考察していきます。

1. ITを道具として使いこなす
2. いつでも情報がとれるようになった
3. 多様な情報をとれるようになった
4. ITの普及で価値観が変化

 

確かに、ITを道具として使いこなせる環境やリテラシーが高まったことと、いつでも情報をとれる環境が整ったことで、例えば、検索を通じて多様な情報源から最適な情報を取り出せることができるようになりました。

結果として、複数の情報源を使いこなす「1. マルチウィンドウ消費」）や、時間、空間上の制約を越え、瞬間的な消費である「6. スパイク消費」が促進されました。

本書は、なにか一点に絞り込んだインパクトのある仮説を示すものではありませんが、4つの座標軸と10の消費スタイルという構成で、現在の消費行動を大局的にわかりやすく整理しています。

マーケティングの企画立案、その説明に間違いなく役立つツールとなりそうです。

 

「機会損失」と「機会利益」

 

手許（と言ってもネット経由だが）の辞書で調べても、「機会損失」という語は存在しても、その反対概念の「機会利益」という語は見つからない。

どうやら、機会（チャンス）に向かい合ってそれを逸するという概念はあっても、首尾良くそれを獲るという概念は確立してないらしい。

それを前提に考えると、「機会」というものは、往々にして「損失」することが習わしらしい。

 

池田信夫blogで、ネットが知的資産を創造する人びと（クリエイター）の得べかりし利益を奪っている、奪いやすいとする論調に批判を加えている（ネットはクリエイターの敵か）。

 

岸博幸氏のコラムが、あちこちのブログなどで激しい批判を浴びている。私が彼に「レコード会社のロビイスト」というレッテルを貼ったのが彼の代名詞のようになってしまったのはちょっと気の毒なので、少しフォローしておきたい。

先日のICPFシンポジウムでわかったのは、岸氏は三田誠広氏のように嘘を承知で権利強化を主張しているのではなく、本気でそれが日本の「産業振興策」だと信じているということだ。しかし、これはある意味では三田氏よりも始末が悪い。本人がそう信じ、善意で主張しているので、コンテンツ産業の実態を知らない官僚や政治家には説得力をもってしまうからだ。

残念ながら、彼の信念は事実に裏づけられていない。岸氏は「デジタルとネットの普及でクリエーターは所得機会の損失という深刻な被害を受けている」というが、具体的にどれだけ深刻な被害を受けているのか、その根拠となるデータを示したことはない。学問的には、Oberholzer-Gee and Strumpf*（以下O-S）に代表される実証研究が一致して示すように、P2Pによるファイル共有がCDの売り上げに与える影響は、統計的にはプラスマイナスゼロに近い。日本でも、田中辰雄氏が同様の結果を発表している。

池田氏の第一の論調は、機会損失を生んでいるという根拠を示せ、ということなので、ネット（上での模倣、ピンハネ行為）の善悪を議論しているのではない。したがって、私自身が外野の審判ぶりを示すことはしない。

 

ともかく、このような各種の議論がやり取りされる中で、いかに蒙昧な“権利擁護”論が滅びることに期待したい。