藤村の超独白: 2009年9 月

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R0014976

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「Geekなぺーじ : Webの有料化に関して妄想」から示唆されたこと。

あきみち氏のブログ「Geekなぺーじ」に、オンラインコンテンツ有料化に関する有益な考察が掲載されている。

http://www.geekpage.jp/blog/?id=2009/9/7/1

Geekなぺーじ : Webの有料化に関して妄想 via kwout

論の射程は広範に及ぶが、特に刺激を得た箇所を引用する。

専門的な内容は採算が取りにくい？
一方で、読者が少なくなるような専門的なジャンルでは収入を得にくいとも感じています。まず、専門的になると読者数が減ります。「ターゲットにマッチした広告は非常に良い」という話は検索エンジン広告が証明してくれていますが、コンテンツ作成側の視点から見ると全体的な読者数が少ない状態でWeb広告で収入を得るのは至難の技です。表示回数が少ないと不利ですし、Adsense(Adwords)的な仕組みだと広告を出す人が少ないのでクリック単価が低いこともあります。専門的なコンテンツがロングテール的にある事は良い事です、ただし、その利益を最も得るのはロングテールそのものを「まとめ上げる」ことが出来る存在であり、ロングテールの個々の要素を構成するニッチサイトではありません。
専門的なジャンル用に記事を書こうと思うと、調査や執筆に時間がかかる傾向がありそうです。真面目に調べようと思えば思うほど、時間がかかり、さらに特定分野を深く書ける人は少なくなる傾向があります。 IT系の分野であれば非常に多くのニッチ情報があるようにも見えますが、非IT分野におけるWebでの情報公開度合いを見ると愕然とすることがいまだにあります。

このくだりで、関心を引く視点がいくつかある。

読者が少ないと、「Web広告で収入を得るのは至難の技」であること
（その理由は）専門コンテンツに広告を出す人は少ないこと
専門コンテンツで利益を得る者は、専門コンテンツ（のパブリッシャー）ではないこと＝これらを「まとめ上げる」者であること
専門コンテンツが求められる分野はIT以外にもあるはずだが、非IT分野ではそれが豊富に存在していないこと

これらのポイントで気づくのは、論者の視点がやはり「総量」の多寡（規模）に向いていることである。
この場合の「総量」は、専門コンテンツの量、読者の量、広告出稿者の量……といったところだ。

結果的にあきみち氏が取り出している中間解は、他のポストでも数回取り上げた佐々木俊尚氏の表現に合せれば、「プラットフォーマー」が多量なトラフィックやその他のパワーを駆使して、ロングテール化した専門コンテンツを束ねて収益化する、というものである。
商売柄、私の関心事は、コンテンツ作成者（著者）に対する外部、言い換えれば、第三者であるプラットフォーマーにしか、収益化可能性が残されていないのかどうかということである。ここで「コンテンツ作成者の外部」もしくは「第三者」とは、取りも直さず、非コンテンツ作成者を指す。
現時点でそれらしき候補は、検索エンジン、そして、コンテンツアグリゲータ（旧称ポータル）である。

あきみち氏の指摘によれば、専門コンテンツの作成には手間ひまがかかり、それから得られる現在の収益との関係はネガティブということ。要するに労多くして益少なし、というわけだ。
他方、上記検索エンジンやコンテンツアグリゲータは、この“労”（人間の手間）の部分を極力減らすことに、事業体として長けており、労少なく得た規模と、作成コストを下回る対価（それがゼロであるケースも多い）で仕入れたコンテンツにより、全体の収益をたたき出していると理解すべきことになる。
いまのところ、このような“コンテンツ作成者に収益が見合わない”状況を打破できるような、楽観的な視点は存在しない。

なまなましい事業運営的観点を排除して、抽象的に語るなら、私の想定しているブレークスルーは、以下のようなポイントを含んだものとなる。

コンテンツが収益を稼ぐ機会を増やす（＝単価は少額でも、オンライン広告を何度でも表示掲載できる機会を生成する）
コンテンツに対する、情報ニーズおよびマーケティングニーズに対して、自らのみでなく、協業的に回答を創り出す（＝コンテンツ・シンジケーションを形成、かつ、対価の適切な分配）
（上記1.と矛盾的に響くかもしれないが）広告表示総数を最大の価値軸とすることから、他の価値軸へと本質的な移動をめざす

私たちが克服（ブレークスルー）しなければならない課題とは、広告モデルか／コンテンツ有償モデルか、という収益獲得手法の以前に、あたかも過剰性に満ちてしまったかに見えるオンライン・メディア市場において、希少性を改めてどのように措定するかということなのだと考えさせられる。
回答の中心にあるのは、「専門コンテンツ」であるのはもちろんのことだ。
「Geekなぺーじ」が示唆しているのは、そのようなことと受けとめる。

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うまく撮れた写真、というわけではない。
ましてや、なにかを文章で説明したいわけではない。
この5連休に、モノレールの窓越しにこの少女に出会えたことを、ただ幸運と思う。

この一瞬、彼女のためにだけ存在している環境の中で、彼女はイノセントな女王として存在している。

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DAC調査「インターネットメディアに対する生活者意識調査」に触発されて

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）社が、この6月に実施した「インターネットメディアに対する生活者意識調査」は、「目的」にあるように、「インターネットメディアの広告媒体としての“質”を目に見える」ようにという注目の試みだ。

インターネットメディアに対する生活者意識調査

リリースにて公開された「“質”ランキング」は4つ。
「信頼度が高い」「伝えたくなる」「新商品やサービスを知るきっかけになる」「集中してみることが多い」である。

一読後、脳裡に残るのは「インターネットメディア」として挙げられている数々の媒体名への、微妙な違和感である。
「価格.com」「Amazon.co.jp」「OCN」「楽天市場」「TSUTAYA online」……。率直に言って、「これらは媒体（社）なのか？」という思いである。

自身が「媒体社」を営む者として、ある種の固定観念があることは勘定に入れたうえで、もう少し考えてみたい。

DAC社はデジタル時代の媒体広告を取り扱う企業である。前掲したように、本調査の目的も「インターネットメディアの広告媒体としての“質”」に着目したものである。

つまり、この調査結果に挙がっている「媒体」は、DAC社が取り扱う（取り扱い得る?）「広告媒体」なのであろう。

そう。「価格.com」も「Amazon.co.jp」、そして、「楽天市場」さえ、いまや強力な広告媒体（もしくは、広告取扱い企業）なのである。

上に掲げた3つのサイト（事業体）は、実はEC、もしくはEC関連サイトである。モノを販売、もしくは販売の仲介をしながら、広告媒体としても機能をしているのが、これらである。

従来、狭い意味での媒体社には、モノを買うことと、その購入に関する有用情報は分離してあるべき、との視点が色濃くあった。
「売らんかな」との販売者による視点を、消費者にとって相対化するためにも、媒体は販売情報については客観的、さらに言えば、辛口のコンテンツ提供を心がける姿勢さえあった。

ところが、現代の消費者にとっては、そのような狭義の媒体社のスタンスへの共感は、目に見えて薄い。
これが当該調査結果を眺めながらの、改めての感想だ。

ここから先、述べることは、私自身の感覚的仮説である。

これらの「インターネットメディア」を、自身の消費活動（それは単純にモノを買う、という行動のみを指さないことは、指摘しておく）の中に組み込んでいる消費者にとって、「媒体」の当体が、購買の場（＝ショップ）であろうとなかろうと、その「質」の評価において明瞭な差異がない。
私の想像だが、消費者は自身の意思において行動しており、その行動は、「メディア」の取扱いにより著しく動揺されない。
むろん、コンテンツのトーンにより、製品選択に異同は生じるとしても、たぶん、購買商品に関する情報の正否は、重層的に担保されているのではないか。

そのような成熟した消費者の意思決定にとって、「（商品の購買から中立である）客観的論評」という狭義の媒体社の矜持は相対化（絶対の価値観たり得なくなっている）されてしまっている。

もう少し言えば、先に挙げたパワフルなECサイト兼媒体には、自身の販売（推奨）情報を相対化する機能がビルトインされていることも、ポイントとなる。
消費者（購買者）によるレビュー情報や、価格の横断比較などがそれである。

細かいことを言えば、これら“客観情報”の信憑性を疑ってかかることも、できる。
だが、これらパワフルなインターネットメディア群は、“プラットフォーマー（別のポスト「ターゲティングと『ミドルメディア』——メディア論断章2.」で扱った佐々木俊尚氏の概念）”たる地位をすでに得ており、情報に偏向のあることが自社の益とはならない構造へと転化しつつある。
このことを直感的に知っている成熟した消費者にとり、これらを「信頼度が高い」と見なす根拠があるわけだ。

さて、ここからはさらに私のつぶやきになる。
狭義の意味における媒体社として、これら消費者にとっての質的価値観に割っていくことはどうすれば、可能か?

それには、やはり“プロの視点”がある。
成熟した消費者の選択眼を大きく越える、視点を提供する。いつの時代にも特別なアプローチはあり得る。

もう少し考えられる。ある種の視点、視覚の提案も重要だ。
プラットフォーマーが、プラットフォームたろうとすればするほど、コンテンツに対して平等、そして網羅的であろうということになる。
これを揺さぶれるのは、網羅的であったり、平等であることに対する異化である。
ひとつは、上記した“プロの視点”がある。加えて、季節性や特定の関心から情報を整理すること。

消費者間の情報交流をさらに促すアプローチもありそうだ。詳しくは述べないが、CGMに限らず情報の双方向性は、ポイントとなりそうな予感がある。

本調査は、媒体社の狭い思い込みを大きく揺さぶる威力を発している。
これを打ち返すほどの取り組みが、メディアの将来を真剣に考える私たちから提案されなければならないのだ。

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Heavenのショートケーキ。

投稿情報: 17:59 | 個別ページ | コメント (0)

読者にとってのターゲティングとは?——メディア論断章3.

米国議会における公聴会（「ジャーナリズムの将来」、以下、川内孝氏の連載「メディアの革命」の紹介に依拠する）で、Google社副社長のメリッサ・メイヤー氏は、以下のように述べたという。

同じように、（デジタル時代の）ニュース消費構造は、（ニュースを網羅して価値づけた）フルページの紙面にはなく、そこから切り離された個別の記事へと移ったということなのだ。だから（新聞、雑誌）発行者は、初めての（サイトを訪れた）読者に必要、十分な内容を提供すると共に、繰り返し個別ニュースをフォローしてくる人のために、最新の情報を豊富に盛り込むことも必要だ、ということを知らなくてはならない。

私の一連のメモで言えば、「断章2.」で紹介した佐々木俊尚氏の発言を思い出してほしい。

　垂直統合がバラバラに分解して、新聞社やテレビ局は、単なるコンテンツ提供事業者でしかなくなった。パワーは、コンテナを握っている者の側に移りつつあるのだ。……そのコントロールを握るのはいまやコンテナの側にシフトしはじめているのだ。
　これが新たなメディアプラットフォームの時代である。

この場合の、プラットフォームを牛耳る存在（＝「プラットフォーマー」）がGoogle（あるいは、Yahoo!）なのだとすれば、前述のメイヤー氏の公聴会での証言と、佐々木氏の解説が照応していることがわかるだろう。

もう少し厳密に言おう。
あるコンテンツ（たとえば、ある特定の事件を報道記事）の読み方、その価値を定めていたのは、垂直統合力を有していた新聞社であった。
「紙面のどこに」「どのくらいの規模で」掲載するかといったメタコンテンツの部分を、従来は新聞社が握っていた。
読者は、コンテンツとこのメタコンテンツを、差し出されるままに読んできていたのだ。

だが、デジタルな媒介が強力になるに従い、個々のコンテンツは、紙面や扱いの規模などといった新聞社側のフレームから解き放たれていく。

デジタルな空間での読者は、他の記事と当該記事の区別を、自分で行う。
もし興味を引く事象に出会えば、その記事に止まらず、関連する他の記事や解説を探し出そうと行動する。
読者はそのような任意な情報探索活動を、ある記事（コンテンツ）の発信者のフレームから離れて行える。
これがIPネットワーク時代のメディア消費活動の標準的姿なのである。

では、その次の課題はなにか。

それは、バラバラにアトム化されたコンテンツに対して極端に任意性を高めている読者の行動を、どう深く理解するのか。
そして、それを前提に、メディア事業者は将来に向け、どのような青図を描くのかということだ。

例えば、私が「メディア」に関心を持つ、「企業経営者」だったとしよう。
その人間が、メディア企業の経営に関する報道で、アナログ地上波上のテレビ番組コンテンツ、あるいは、3〜４大全国紙の記事で、十分に満たされる事態は想像しにくい。
全国紙記事であれば、少なくとも他紙での扱いを確かめるだろう。さらに言えば、より一層専門的にそれを報じている商業メディアやブログなどでの論調も知ろうとするはずだ。

このように、“非専門領域”であればいざ知らず、自身の“専門領域”に関しては、広く・深く多様な情報源と自ずから接触することとなる。

そこで、私は、個々の読者の専門領域（関心領域と言い換えてもいい）における、任意性の高い情報収集活動を満たすメディア構造を創造しなければならないと考えるようになった。

この“メディア構造”にあって中核をなすのは、個々に細分化された専門領域（関心領域）に純化されたコンテンツ群である。
そして、それに劣らず重要なのは、コンテンツ群に対して、「新着」「解説」「事象報道」「Q&A」「キーパーソン」……といった多様なナビゲーションを提供することだろう。
ただし、コンテンツ群とナビゲーションは分離可能でなければならない。読者はコンテンツとメタコンテンツが非分離な構造（まさに、上述した新聞社の垂直統合型モデルである）を本能的に嫌い始めている。

メタコンテンツの領域は、今後も大いに発展が求められる。
単に検索エンジンが提供する直行直帰型ナビゲーションだけでは不満である。
読者自身の専門力に応じて、話題を適切に掘り下げられるドリルダウン・ドリルアップのナビゲーションが必要だ。
また、その話題と関係性が深い情報（関心）クラスターへのナビゲーションの提供もまた、検索エンジンには不得意な仕事だ。

このような構造を、私はターゲティング・メディアと呼びたいと願っている。

ところで、専門領域、関心領域のすべてにおいて、純化されたコンテンツ群と適切なナビゲーションを用意していくことは、ますます困難になっている。それは、専門領域、関心領域は小宇宙のように遍在するからである。

これをどうやってカバーしていけばよいのか。機会を選んで検討をしていきたい。

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R0014842

投稿情報: 22:08 | 個別ページ | コメント (0)

ターゲティングと「ミドルメディア」——メディア論断章2.

佐々木俊尚『2011年新聞・テレビ消滅』を興味深く読んだ。

大規模なメディア事業総崩れ状況をシリアスに受けとめる立場にとっては、いちいちが説得的に受けとめられた。

佐々木俊尚『2011年新聞・テレビ消滅』

啓発された点は、大きく二つ。

“メディア”の3層構造論。そして、“ミドルメディアの時代”という視点だ。

まず、“三層モデル”について。

これは、たとえば新聞のようなメディア事業を子細に検討すると、見えてくる構造である。

従来の新聞事業者は、三層を分離、顕在化せずに「垂直統合」してきたという。

　
グーグルの及川卓也氏は、これ（注＝新聞における垂直統合の構図）を「コンテンツ」「コンテナ」「コンベヤ」という三つの層（レイヤー）に分けて説明している。コンテンツは記事そのものでコンテナはそれらの記事を運ぶ容器、そしてコンベヤは容器のコンテナを配達してくれるシステムだ。新聞で言えば、　
　コンテンツ＝新聞記事
　コンテナ＝新聞紙面
　コンベヤ＝販売店

　ということになる。これまでもメディアをコンテンツとコンテナという二層に分けて説明することは多かったが、及川氏はここにコンテナを運ぶコンベヤという新しい概念を持ち込んで、三層モデルにした。

三層モデルももちろんそうだが、二層モデルも人口に膾炙していたとは知らなかった。

この三層モデル論を、たとえば昨今のインターネット上での新聞コンテンツの展開に適合すると、次のようになるという。

　コンテンツ＝新聞記事
　コンテナ＝ヤフーニュース
　コンベヤ＝インターネット

従来、垂直統合の力を発揮してきた新聞社は、コンテンツ、コンテナ、そしてコンベヤをコントロールしてきた。

したがって、これを三層モデルと見なす必要もなかったわけだ。

だが、現在。上記の例で言えば、コンテナとコンベヤをコントロールできない状況が到来しているのだ。

佐々木氏の視点は、明瞭だ。ここでいう「コンテナ」を制するものがメディアを制するというわけだ。

　垂直統合がバラバラに分解して、新聞社やテレビ局は、単なるコンテンツ提供事業者でしかなくなった。パワーは、コンテナを握っている者の側に移りつつあるのだ。……そのコントロールを握るのはいまやコンテナの側にシフトしはじめているのだ。
　これが新たなメディアプラットフォームの時代である。

ここで、「コンテナを握る者」＝「プラットフォーマー（プラットフォームを握る者）」という視点が提示される。

これが、メディア事業の三層モデルの、全容である。

次に、「ミドルメディア」に触れよう。

　マスが衰退する世界——私は前章で、そう書いた。
　じゃあマスがなくなったあとには、いったい何がやってくるんだろう?
　それはミドルメディアだ。
　ミドルメディアとは、何を意味しているのだろうか。それはマスメディアでもパーソナルメディアでもない、中間的な圏域のことだ。

佐々木氏は、このように断じながら「ミドルメディア」を以下のように説明する。

ミドルメディア　　特定の企業や業界、特定の分野、特定の趣味の人たちなど、数千から数十万人の規模の特定層に向けて発信される情報

狭い領域では大きな影響力を有する。狭い領域に属する分、新聞メディアのような規模には及ばないものの、特定分野では目の離せないような影響力を有するメディア群。

これがミドルメディアである。

狭い領域に混在する分、ミドルメディアは、必ずしも個人のメディア、商業メディアと分別できない。特定のブログのほうが、商業メディアより規模を獲得するような逆転現象も生じやすい。

佐々木氏は、このミドルメディアの特徴は、そのターゲティング性にあるとする。次のようにだ。

ミドルメディアはそもそもマスじゃない。マスじゃなくてどのような読者に情報を投げ込むのかというターゲティングが最適化されているから、広告が成り立ちやすい。

そもそもが、そこに来る読者の嗜好が確定しているような狭い領域である場合、広告主は自らの広告が“場違い”な場所に掲載されることを懸念する必要がない。うまくすれば、広告自体が、その場所に属する読者に取り貴重な情報源として歓迎されさえする。

ここには、狭い領域にあって、読者とメディア提供者の関心が共通化されている際に、ターゲティング化が有効に機能する可能性が示唆されているのである。別の機会にもう少しこの周辺を考えてみたい。

投稿情報: 21:02 | 個別ページ | コメント (0)

藤村の超独白

人知れず、個人的メモ

2009-09-28

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2009-09-27

「Geekなぺーじ : Webの有料化に関して妄想」から示唆されたこと。

専門的な内容は採算が取りにくい？

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2009-09-23

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どうしても書きたかったこと。

DAC調査「インターネットメディアに対する生活者意識調査」に触発されて

2009-09-22

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2009-09-13

読者にとってのターゲティングとは?——メディア論断章3.

2009-09-10

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2009-09-06

ターゲティングと「ミドルメディア」——メディア論断章2.

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