藤村の超独白

携帯ではなぜ? 「『毎日、PCでニュースサイトを閲覧する』52.2％—テレビ

Business Media 誠掲載の記事から。

インターネット上での調査（アイシェア社調べ）ということもあるだろう。
PCでニュースを見ている人が過半を超えるという。

ニュース情報（狭義には、新聞やTV局制作による報道を意味するのだろう）を、TVを始めとする放送、そして新聞に依存する人が減ってきているのは、理解できるところだ。
私自身も、起床後の朝食、そして、夜10時〜11時前後の夕食に際して、たまたまTVがついていれば、報道番組を選択する。
しかし、食卓に着いた時間によっては、知りたい情報はすでに終わり、どうでも良い報道情報が残されているだけだったりする。

つまり、報道オンデマンドではないのだ。

募る不満を解消するために、インターネット経由で新聞社サイトを訪れ知りたいことを知るというのが、私のニュース報道への接し方になる。

Business Media 誠：「毎日、PCでニュースサイトを閲覧する」52.2％——テレビを上回る via kwout

そうであるとすると、では、ニュース情報に接するのにPCが必要だろうか?
私の場合は、基本的に「No」だ。

私は大ざっぱに、「なにか起きていないだろうな？」と報道情報を概観するには、Yahoo! ニュースを活用する。
各種報道を見比べたり、もう少し突っ込んで見たいときは、新聞各社のWebサイト（NIKKEI NET、asahi.com、YOMIURI ONLINE、REUTERS）を直接訪れることにしている。

デバイスは、PCではないことが多い。最もお気に入りなのはiPhoneだ。

さて、上記の記事で気になるのは、PCではなく携帯からニュースサイトへのアクセスが非常に低いことだ。
ケータイは“報道”を見るデバイスではないのか? そもそも、報道系サイトが携帯向けには整備されていない? それとも……。なぜなのか。

　

高機能化や料金体系の変化で、携帯電話でネットサーフィンしやすくなっている。「携帯電話からニュースサイトを見ますか？」と聞くと、「毎日見てい る」（10.7％）、「毎日ではないが頻繁に見ている」（10.7％）、「頻繁ではないが見ている」（18.2％）、「ほとんど見ない」（57.0％）、 「携帯電話を持っていない」（3.5％）だった。

私の不明—首相の施政方針演説を読んでいなかった。

さる1月29日に、あるイベントでNTTデータ システム科学研究所 所長の山本修一郎さんとご一緒させていただく機会を得た。

「特別対談」とあるが、それは僭越で、山本さんとともに登壇はしたが、私が公開で“インタビュー”させていただくというぐらいのものだ。

インタビューの内容はいずれ公開されると思うし、この投稿テーマとは離れるので割愛する。ここでは山本さんの、たくさんのポケットから縦横無尽に話題を投じたり、あるいは、打ち返されるさまは、実に見事だったことだけを記しておこう。

プログラム−NTTデータ イノベーションカンファレンス 2009 via kwout

さて、“公開インタビュー”が終盤にさしかかった折、山本さんが来場者に向け「今朝、麻生首相の施政方針を読んでこられた方は？」と問いかけた。
見た限り、私を含め、すっと手を挙げた方は皆無だったようだ。

山本さんが指摘したかったのは、首相の施政方針演説の中に、ITが関与できるいくつかの重点施策が含まれていたということ。
それは、「低炭素革命」、「健康長寿」、そして、「（日本のソフトパワー＝）底力発揮」だ（下記の写真をクリックして行けば、通読可能なレベルに拡大できる）。

09年1月29日付け読売新聞朝刊より「麻生首相、施政方針演説」

確かに、私もイベント会場に向かう朝、自宅で新聞を開き、くだんの施政方針演説が全12段（最近は、「全15段」でなく12段なのだ...）ぶち抜きで掲載されていたことまでは気づいていた（言い訳がましいが）。
また、TVのニュース番組で関連報道がなされていた記憶もある。

しかし、不明を恥じることになるが、まったくその内容について認識を欠いていた。
ましてやその中にある“ITや技術が関与する分野”に注意を払うことなど思いもよらなかった。

ステージを終了した後の控え室で、冷や汗気味の私に、山本さんはさわやかに「新聞ってけっこう重要なメディアですよ」と付け加えた。

「まったくですね」。情けない返答の私。
もちろん、新聞はおそろかにできない。そう思い知らされた。

しかし、私は同時に、心の中でこうもつぶやく。
「いや、重要な原資料を全文掲載するといったアプローチは、新聞だからできるのではない」と。

たとえば、Business Media 誠で定着してきた「（ほぼ）完全収録」シリーズがある。
むしろ、新聞メディアでは、このように“ほぼ完全収録”の対象を広げていくのには無理があるだろう。
オンライン・メディアであればこそ、重要な原資料を掲載したり、リンクしたりして報道内容を深めていくことが可能だ。
また、原資料ならば、メディア側のステレオタイプに堕した解釈を抑止して読者の解釈に委ねることも可能になる。

問題は、自らの視線の磨き方だ。
自分の目が曇っていては、結果としてオンライン・メディアの可能性を生かせない。

CrunchPadに興味が募る。

ITmedia Newsの記事から。
本家TechCrunchでも日本語版記事で読める。

TechCrunch、オリジナルタブレットPCのプロトタイプを発表 - ITmedia News via kwout

実機での動作を示す動画も複数掲載されている。見ている分には、目的を満たすに十分な動作感、操作感だ。

私の意識する「目的」は、記事にあるように、“PCに向かって本格的に仕事をする”的でないシーンだ。
TVはあまり視聴しないのでともかくとして、食事中やくつろいで読書をするときなど、思いついたことを調べたり、あるいは簡単なメモを残したりというイメージだ。趣味の世界向けのWebブラウジングにも良さそうだ。

そうなると、私が重視したいのは重量と発熱。手だけで、あるいは膝乗せで操作するから重いと苦になる。
記事では「3ポンド」とある。約1.3キログラム。私の体験からはやや重い。通勤に持ち出す気にはなりにくい。
微妙に用途限定ではあるが、Netbook並みの価格なら活路はあると感じる。

製品化され、購入すべきか否かをぜひ悩んでみたいものだ。

電子ガジェットを操作する、初めての米国大統領?

Yomiuri Onlineで見かけた記事から。ほとんど意味不明の記事タイトル故に、かえってクリックをしてしまった。

なんのことはない。オバマ大統領が、自らBlackBerryを操作することを警備当局が許したとのこと。
それが「ケータイ中毒」とはね。いやはや。

ともかく、スマートフォンぐらいは操作できないとまずいでしょう。

“ケータイ中毒”オバマさん良かった！警備当局使用にＯＫ : 国際 : YOMIURI ONLINE（読売新聞） via kwout

表現することへの渇き。

この年末、十数年実施してきた、山根一眞流の「袋ファイル」、野口悠紀雄流の「調整理法」系のファイルを整理していたところ、かなりの量の雑誌ページの切り抜きが出てきた。

例年、期間が経ち、かつ、参照度の低いものは自動的に廃棄してきた。
しかし、当該のクリッピングは、どうやら廃棄を免れてこれまでひっそりと書棚のあわいで息をひそめてこの日を待っていたらしい。

90年前後に書いた雑誌批評のひとつ。

切り抜きは70枚ほど。
それは、私が90年ごろにある業界紙に依頼されて2〜3週間おきに2年ほどかけて書き綴った、雑誌批評の連載原稿のすべて（多分）だった。
いまから考えれば、勤め人の規範もあったものではない。たぶん、昼間は会社勤めで、夜に依頼されたもの、依頼などされない自らのテーマを、ちびちびと原稿にしていたことを、ようやく思い出した。
たまには原稿料ももらってしまったことがある。すみません、当時の会社の皆さん。
むろん、小遣い稼ぎといった気持ちは希薄だったのだが。

学校を出てすでに十年以上は経っていた。しかし、どうにもサラリーマン稼業に染まりきれぬ気分でいた。
恋愛にも失敗、仕事も、将来に向け何をなすべきかよく分からない。そんな混迷の時期が続く。

酒を飲むか、あるいは知人らと同人誌を折々に出版。きっかけを得ては、原稿を書き気分を晴らす。
80年代を、そして90年のはじめまで、そんな風にしか生きられなかった。

この旧い切り抜きの群を発見して、唐突に当時を思い出した。

当時、自分が生きている数少ない証のひとつが、原稿を書き散らすことだった。
なにかを表現することに乾きを感じていた。そして、いくら書いても、それは解消しなかった。
将来に向けて誓ったのは、いずれはもう少しましな論文を書く、ということぐらいだった。

どうやら、あらためて道に迷っていまに至っているようだ。

さて、その後、切り抜きはどうしたか？

いまやScanSnapという便利な道具が、職場にも自宅にも待機している。
私の踏み迷った姿の証たちは、数分の間にデジタルファイルに姿を変え、将来の邂逅に向けて今度こそ旅立っていった。

「無料版の提供を取りやめ」という切り口

TechCrunch Japanのポストより。

音声→テキスト変換サービスのjottが、サービスの無償提供を止めるらしい。

日本（語）で有効なサービスではないので騒ぐ話ではないが、英語でかなり精度の高いサービスを実現していたとすると、それなりにインパクトがある。

主な利用用途は、ケータイなどからJott経由で手帳のようなToDoメモ、それに、e-mailやTwitterやブログなどへの送信だ。

精度がいかがとは思うが、想像力を刺激する今風のサービスと言える。

それはともかく。

興味を感じたのは、「広告が取れない環境なので、ユーザーに直接課金する」と意思決定を下したということ。
同社サイトでは、現在はまだ「Jott Basic」という「Free but ad-supported」クラスが残されているようだが、これが$3.95/月か同12.95/月の有償版のみになるのだろう。

そのように、有償へとスイッチができるサービスは、強い。

むろん、Jottが普及するスピードは落ちるかもしれないが、有償で健全な事業発展が可能となるかもしれない切り口を擁するWebサービスというものも、ある意味で、非常に重要な方向性ではないのか。

音声テキスト化のJott、無料版の提供を取りやめ via kwout

Jottの無料版は2月2日をもって終了となる。CEOのJohn Pollardが昨日（米国時間1/12）、私に話してくれたところによると、「広告マーケットの状況があまりにひどいため、今後は全ユーザーに料金を払ってもらうしかなくなった」とのこと。引き続きサービスを利用したいユーザーは、現在のプレミアム版と同額の月$4を支払うことになる。料金には Jott iPhoneアプリケーション も含まれている。

Web2.0系事業の“ビジネスモデル”と言えば、広告のみ（もしくはアフィリエート）ということが大方だ。
それが、この環境変化の波。そこでさっさと有償モデルに変更できるとすれば、それは見習いたい。

自分がWebサービスを提供する事業を営んでいるのだとしたら……。まずは、「有償に変更しても、ユーザーは事業の存続を支持してくれるか」と、自らに問いかけることは重要だろう。

ところで、日本ではこのように大胆なWebサービスが、無償か有償かは問わず投じられるのを見かけない。

基礎技術分野では、世界に伍していけるものがあるはずなのだが。

「Do something new every three years」。なるほど。

「ロングテール理論」で有名な、Chris Anderson氏のブログポストから。

氏は、Wired誌の編集長に就任する以前、The Economist誌で仕事をしていたという。
そこでは、「3年ポリシー」というものがあったという。

3年周期で、配属、担当、赴任地を完全に一新するのだという。

氏曰く、「新鮮な視点は、経験の積み重ねに優る」のだそうだ。
なるほど。

その後、彼はそのようなリズムで仕事を変え、そして、本を出版し続けているという。
なるほど。

仕事だけでなく、アウトプットや、自分を置く（例えば、海外の赴任先など）環境を変える。
これが、Anderson氏の継続的アウトプットを支えているらしい。

The Long Tail - Wired Blogs via kwout

メディア変化の方向感について。—「広告」と「コンテンツ」境界が溶け

ビデオジャーナリストの神田敏晶氏が、MediaSaborにおけるポストで、メディアと広告ビジネスをめぐり印象深い指摘をしている。

上記のブログポストに触発されて、「広告」と「コンテンツ」の境界が溶け始めていることについて述べてみたい。

2009年のメディア＆広告ビジネス予測 | 専門家や海外ジャーナリストのブログネットワーク【MediaSabor　メディアサボール 】 via kwout

神田氏は同稿でこう述べている。

ジャパネットたかたは、すでにテレビの広告枠の購入スタイルを変えた。佐世保の自社スタジオから地上波テレビ局に向けて番組を配信しているのだ。テレビ局はジャパネットたかたの前では、単なる電波のレンタル屋さんにすぎないのである。その間にジャパネットたかたは、ハイビジョンシステムを備え、小さな地方局よりも豪華な設備となった。ジャパネットに必要なのは、テレビではなく、視聴者ネットワークだけなのである。そのうち、携帯やネットに視聴ネットワークがシフトした時、ジャパネットは自前でそれを持ってしまうことだろう。

また、制作スタンスは、物を売っているようではあるが、実はライフスタイルを売っている点がメーカー発想とは全く違う。

高田社長のカラオケマイクで、歌の二番まで気持ちよく歌い、マイクをはなさないのに、あきれかえりながらも、思わず気持ちよさを共有してしまうことがよくある。普通の地上波なら、放送事故として、苦情が多量に寄せられるシーンだ。しかし、視聴者もこの番組（広告？）の個性を認めているからそんなことがない。

ジャパネットがセレクトした製品をジャパネットでサポートもおこなうという徹底ぶりだ。分割払いも、年金暮らしの人が買える料率に設定されている。

そのうち、ジャパネットたかたが情報バラエティ化したり、ホームドラマ化、歌番組化するとますますテレビ局の立場は見えにくくなってくる。

クライアントにとっては、テレビというフレームワークの中で広告を考えるのではなく、人々に自社製品を伝えるためにどうするのかが一番重要なのだ。広告という枠の提供ではなく、クライアントの製品やサービスと、ユーザーのライフスタイルとのマッチングを考えるのが広告業界の役割であり、メディア業界の創造性だ。

私は、これを「広告」と「コンテンツ」の境界が明示しにくくなっている事態と、受け止める。

神田氏が挙げるジャパネットたかたのケースは、従来の概念で言えば、広告そのものがコンテンツとなり、かつ、それが好評を得ている事態だ。

私が指摘するまでもなく、深夜もしくはCS放送などでは、このような、モノを売るための広告枠が、視聴者の関心と歓心を呼ぶコンテンツ（＝番組）と化し自律している。

この場合、放送主体のテレビ局（放送局）の役割は、まさにメディア＝情報媒体であり、コンテンツは別の提供者＝広告主から発せられている。
制作能力の実体が、とっくに外部へと移転してしまっている現在、テレビ局はすでに「電波のレンタル屋さん」なのだとも言える。

ここでよく展開されるような、「放送局は、そしてメディアは、それで良いのか!?」という、メディア業界人にのみ有効な、公共性を仮装する権益論議には陥るまい。

従来は明示的であった「コンテンツ」と「広告」の境界が、どうしてこのように混沌としてきたのか？

私のつたない考えはこうだ。

視聴者（消費者）は、場合によっては、自身でも明瞭に気づいていないかもしれない消費意欲を、直線的に購買という行為に出てそれを実現するわけではない。

1. 商品の提供者による商品そのものについてのストレートなセールストーク（カタログ情報）
2. 事情に通じた“プロ”の解説、お勧め度合い（第三者の解説情報）
3. 実際にこれを購入、経験済みの同じ消費者らの声（消費者による、フィードバック情報）
   

視聴者（消費者）は、これらの要素情報を旋回しつつ、自らの消費意欲と金銭感覚とを比較衡量しているのである。
このモデルは、現代の消費に関連して生じる行動に共通のものと認識すべきである。

さて、これら3要素について、それぞれの視聴者（消費者）なりの期待値が存在すると見る。
現在目の前にしている情報（コンテンツ）は、その期待値を満たすのか否か……というように。
これが現代の視聴者（消費者）の、基軸的な視点である。

神田氏のブログポストに戻ろう。

私たちが目にする従来メディアにおいて顕著なのは、1.のカタログ情報のリッチ化（高度化）であり、２．の第三者解説情報の貧弱化という現象である。
視聴者（消費者）にとり、1.については期待値を上回り、2.については期待値を下回る現象である。

ここから先が、自分が携わるメディア稼業において生じている慄然たる現象である。

視聴者（消費者）にとり、このような期待値上の変化は、自分が目にしている（あるいは、手にしている）メディアの役割を、1.の満足が“主”、2.の満足は“従”とするということである。
従来、最も価値があり、最も重い情報であった2.は沈む一方である。
他方、神田氏が取り上げたジャパネットたかたのケースのように、1.の情報でありながら、高田社長の存在が２．の情報を、さらには擬似的に3.の情報も併せて提供するという効果を引き出しているのだ。

従来メディアの果たしていた役割が、どうしてこのように軽んじられることになっていったか、ここでは問うまい。
１．についての手法は進化し、インターネットの出現により、3.の視点が台頭した。
その中で、2.が進化を遂げないどころか、品質を落としていることを、だれもが否定できないだろう。

この先どうなる？ 「ニュースソースは新聞よりインターネット—米調査」

ITmedia Newsの記事から。

下記のように、米国の成人を対象とした調査結果。さらに、30歳未満を対象とする、主要な情報源としてテレビにインターネットが拮抗しているらしい。ふーむ。

問題は“ダブルウインドウ”状態、言い換えれば、テレビとネットの併走がしばらく続くのか、あるいは、このままネット一極化がさらに進むのか。

素朴な疑問だが、“視聴者”にとっては、「このボックスは、テレビ？ インターネット？」という融合があり得るのではないか。インターネットは自ら情報を取りに行く、テレビは流れているものを選択するだけ、という印象があった。これからはその視点にも変化が生じておかしくない。

テレビの側にも、ネットの側にも、技術やサービスの“次の一手”が大きく影響しそうだ。

　

30歳未満の若者では、インターネット（59％）はテレビ（59％）に迫っており、6人に1人が主な情報源としてインターネットを挙げた。2007年の調査では、インターネット（34％）はテレビ（68％）の半分だった。

　この調査は12月3日から7日にかけて、米国在住の18歳以上の成人1489人を対象に行われた。

ニュースソースは新聞よりインターネット——米調査 - ITmedia News via kwout

2009年をどう考えるのか?

元日という特別な（?）日に考えてみた。

個人の生活、会社（の経営）という特殊個別的な要素は、マスクした。
...それでも、ついついメディア稼業に意識が向かってしまっているが（笑）。

2009年を想像する